ミレニアル世代とZ世代の違いは？ 働き方や価値観の違いを紹介

ここ数年で大きく注目を集めている「ミレニアル世代」と「Z世代」。超高齢社会に突入した今、企業の戦略実行の核になる存在が移り変わった時代だからこそ、この人口層への理解を深めることが求められています。

本記事では、ミレニアル世代とZ世代それぞれの特徴に触れた上で、働き方における両者の違いを解説します。

ミレニアル世代とZ世代、それぞれ定義の違い

まず「ミレニアル世代」とは、用語発祥の地であるアメリカでの一般的な定義によると、1981～96年までに誕生した人口層（2020年時点で24～39歳の人口）のことを示します。2025年には世界の労働力人口の75％を、このミレニアル世代が占めるとされており、日本の和暦に照らし合わせてみると、平成時代の初期（1989年～1995年）に生まれた世代とほぼ重なります。

一方で「Z世代」とは、それ以降、つまりは1997年以降に誕生した人口層のことを示します。当初はポストミレニアル世代とも呼ばれていましたが、現在ではZ世代ないしはジェネレーションZの呼称が一般的になっています。

豆知識：なぜ「Z」？

ちなみになぜ「Z」かというと、アメリカの労働人口を構成する主要世代の一つとして定義される「ジェネレーションX」からきています。1965～80年生まれの人口層をジェネレーションX、ミレニアル世代を別名でジェネレーションYと位置付けたことで、その次の世代がアルファベット順に沿ってジェネレーションZとなったわけです。

以下、それぞれの特徴について見ていきましょう。

ミレニアル世代の特徴と価値観

ミレニアル世代は、2000年代に大きく発達したインターネットの隆盛とともに成長してきた人口層です。誕生したタイミングではまだパーソナルコンピューターそのものが登場していない層も多かったですが、成長とともにインターネットの台頭を目の当たりにし、モバイルコネクティビティやインスタントメッセージングといった次世代コミュニケーションの文化にも触れていきました。そのため、それ以前の世代と比べると、格段に情報リテラシーが高いのが特徴です。

また、ミレニアル世代の多くの層は、9.11米同時多発テロ事件、2008年の世界金融危機、2011年の東日本大震災など、各種自然災害や大企業における過労死や自殺といったさまざまな社会的事件を、学童期以降で次々に目の当たりにしてきたことも特徴的です。

このような背景から、従来の世代と比較すると社会問題への興味関心度合いが高く、ボランティア活動やCSR活動といった社会貢献活動へのモチベーションも高いとされています。

Z世代の特徴と価値観

一方でZ世代とは、生まれたタイミングからすでにインターネット環境が整備されていた、「生粋のデジタルネイティブ世代」であると言えます。遅くとも小学校高学年の頃にはiPhoneが日本に上陸しており、生活にスマートフォンが溶け込んでいる世代です。ミレニアル世代と同様に情報リテラシーは非常に高く、パソコンよりもスマートフォンやタブレットを駆使することに長けています。

またこれに付随して、Z世代は「ソーシャルネイティブ世代」でもあると言えます。生活にはSNSが深く浸透しており、目的や用途に応じて複数SNSのアカウントを使い分ける文化が当たり前になっています。併せてプライバシーの意識についてもミレニアル世代以上に高く、個人のプライベートが侵害されるリスクが高まるような不用意な投稿は避ける傾向にあり、InstagramのストーリーズやSnapchatのような、投稿後に一定時間経つと消える仕様のSNS機能を好んで利用します。

さらに「価値観」についてもミレニアル世代と比較すると違いがあります。例えばミレニアル世代は、経済的な繁栄に恵まれた親世代に育てられたことに起因して、比較的中・上流家族の社会的地位を維持したがる傾向にあります。一方Z世代は、世界金融危機をはじめとする不況を経験し、保守的な考えを持つ世代である両親に育てられていることから、金銭的にも教育的にも、より現実的な世間への目線を持っています。

ミレニアル世代とZ世代が求める「働き方」

そんなミレニアル世代とZ世代とでは、働き方への価値観も異なります。

働き方改革への意識が強いミレニアル世代

まずはミレニアル世代について。それ以前の世代が「モーレツ社員」「企業戦士」に見られるような仕事最優先世代であったのに対し、ミレニアル世代はプライベートにも重きを置いた仕事スタイルを重視します。

ワークライフバランスを考え、長時間労働や上司などによるパワハラやモラハラなどを積極的に糾弾する傾向も、ミレニアル世代ならではと言えるのではないでしょうか。組織への帰属意識が薄い、独立や転職への抵抗が少ない、好きなことに時間を割きたい、といった傾向を持ち合わせた世代であり、働き方改革への意識も強い傾向があります。

例えば大きな動きの一つとして、2019年1月1日、日本マイクロソフト株式会社や株式会社電通デジタルなど、8社が参画した異業種連携によるミレニアル世代の働き方改革推進コミュニティ「Millennial Innovation for the Next Diverse Society（略称：MINDS）」が発足しました。

製造・金融・運輸・食品・IT など、異業種の企業に所属するミレニアル世代の社員が集まったMINDS は、ミレニアル世代をはじめ、世代や性別を超えたすべての人たちがいきいきと活躍する働き方を目指しています。また、今後さらに加速する AI 時代などにも対応できるような新しい人材・職種の創出に関して、実証・提言を行うなど、MINDSは日本社会に多様性のある働き方を浸透させる活動を行っています。

より多様性ある働き方

これと比較すると、Z世代は安定している企業への入社を求めている点で、一転して保守化していると言えます。その一因は先述の通り、親世代から受け継ぐ金銭的な価値観からくるものと言えるでしょう。例えば現在、Z世代を代表する大学生は、かつてないほどに金銭的余裕のない人が増えています。東京私大教連が2020年4月に発表した「私立大学新入生の家計負担調査」によると、家賃を除いた一日あたりの生活費はわずか730円という調査結果が明らかになっており、「大学生の貧困」問題として世間の認知が少しずつ広まっている状況でもあります。

これに併せて、Z世代の仕事への考え方も、ミレニアル世代と比べると比較的保守的であるとの考えがあります。仕事における上下関係は大切である、同じ会社で長く働いて安定したいなど、ジェネレーションXが持っていたような伝統的な仕事観をもつ人も多い印象です。

とは言え、ダイバーシティとインクルージョンの文化も浸透した世代であることから、他人がどのような働き方であったとしても、自分の価値観を押し付けず「自分は自分、他人は他人」という形で干渉しない点が、従来の人口層と大きく異なる点だと言えます。

ミレニアル世代とZ世代を抱える企業が進めるべきこと

以上のような両世代の特徴を俯瞰して捉えると、以下のような内容が企業として整備すべき働き方の環境であると言えます。

以上のような柔軟な働き方を実現するためには、リモートワークやテレワークが可能な職場環境の整備が必要不可欠です。場所や時間にとらわれず、効率的かつ自由に働ける環境づくりは、どの企業にとっても喫緊の課題となっています。

柔軟な働き方を支える、シーイーシーのソリューション

以上のように仕事の価値観が多岐にわたる現代社会において、シーイーシーでは柔軟な働き方を実現するリモートワークやテレワーク向けのソリューション、「WORK STYLE SUITE（ワークスタイルスイート）」と「CanDay（キャンデイ）」を提供しています。

WORK STYLE SUITEは、少人数からスタートできるミニマムなテレワーク・ソリューションです。テレワーク用モバイルノートPCと社内ネットワークへ接続するための最低限のシステム構成を、10名単位で月額利用できます。スマートフォンで安全に業務連絡を行える「LINE WORKS」や外出先でも勤怠打刻を行える「モバイル勤怠管理」がセットになっています。サテライトオフィスや外出先、自宅といったテレワーク先から、本社やシステムへアクセスする際に懸念されるセキュリティ対策も万全です。アクセス内容はすべて暗号化されるので、テレワーク先からの情報漏えいを防止します。

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「働き方の多様性」整備は、どの企業にも求められている

今後、ミレニアル世代とZ世代による「働き方の多様性」は、ますます進んでいくことになるでしょう。それに対応するためには、リモートワークやテレワークが可能な環境が必須となります。
ジェネレーションX以降の世代が希望している新しい働き方を理解し、未来志向の就労環境を整備することが、どの企業にも求められている時代だと言えます。

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