パブリッククラウド・プライベートクラウド・ハイブリッドクラウドの違いと選び方

未来図編集部パブリッククラウドは、導入の速さや拡張性を理由に多くの企業で採用が進んでいます。
一方で、要件によってはプライベートクラウドやハイブリッドクラウドが適する場合もあり、検討の際はそれぞれの違いを理解することが重要です。
この記事では、3つのクラウドについてメリットや注意点を解説し、選定に役立つ比較表と選び方も紹介します。
- パブリッククラウド・プライベートクラウド・ハイブリッドクラウドの違いと、それぞれの基本的な特徴
- 3つのクラウド形態それぞれのメリット・注意点と、運用時に押さえるべきポイント
- 自社の要件に合ったクラウド環境を選ぶための比較の観点と選定の考え方


ICT未来図 編集部
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パブリッククラウド


パブリッククラウドは、インターネット経由でクラウド事業者が提供するITリソースを、複数の利用者で共有して使う形態です。必要なときに必要な分だけ利用でき、拡張や縮小もしやすい一方で、コスト管理や運用設計の考え方はオンプレミスと異なります。
ここではパブリッククラウドの概要と仕組み、導入メリット、運用上の注意点を解説します。
パブリッククラウドの概要と仕組み
パブリッククラウドは、不特定多数の利用を前提とした共有型の提供形態です。ネットワーク経由でサーバーやストレージなどへアクセスし、必要に応じて迅速に割り当て・解放できます。基盤側のリソースはプールされ、需要に合わせて拡張・縮小する前提で利用します。
提供モデルはIaaS、PaaS、SaaSなどがあり、上位レイヤーになるほど利用者の管理範囲は小さくなります。利用量が計測され、従量課金を前提に最適化しやすい点も特徴です。
パブリッククラウドを導入するメリット
パブリッククラウドの主なメリットは以下の通りです。
- コスト
初期投資を抑制できるのに加えて従量課金のため、費用を調整しやすい - 導入スピード
環境の立ち上げが速く、検証環境や短期案件などに適している - 拡張性
需要変動に合わせた拡張・縮小が容易で、リソース規模を機動的に調整できる - 運用負荷
マネージド型サービスの活用により、運用・保守の一部をクラウド側に委ねて運用負荷の軽減が図れる - BCP/障害復旧
冗長化やバックアップ、復旧設計に柔軟性があり、BCPや障害復旧の観点でも活用しやすい
パブリッククラウド運用の注意点
従量課金は使い方次第でコストが大幅に増えるケースがあり、利用状況の可視化、予算設定、アラートなどでの統制が必要です。
セキュリティについては責任共有モデルが前提となり、設定や権限設計の不備が事故につながりやすいため、誰が何を担うかを明確にしたうえで標準化しておくことが求められます。障害時の切り分けや復旧手順も、クラウド側と自社側の分担を踏まえて事前に整備することが重要です。
ネットワーク品質や接続設計はパブリッククラウドの性能と可用性に影響します。要件に応じて、適切な接続方式と回線・接続の冗長化を選定しましょう。



利用拡大に伴って思わぬトラブルが発生しないように、ログの収集や権限管理、バックアップといった運用ルールの整備も欠かせません。
パブリッククラウドのセキュリティについてはこちらから


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プライベートクラウド


プライベートクラウドは、特定の企業や組織が専有して利用するクラウド環境です。セキュリティ統制やカスタマイズ性に強みがある一方で、構築費用や運用体制の確保が課題になる場合もあります。ここではプライベートクラウドの概要と仕組み、メリット、注意点を説明します。
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プライベートクラウドの概要と仕組み
プライベートクラウドは自社設備内に構築する「オンプレミス型」と、事業者設備を専有して利用する「ホスティング型」に大別されます。仮想化や自動化により、利用部門が必要に応じてリソースを割り当てるセルフサービス的な運用も実現しやすくなります。専有を前提に、ネットワーク分離やアクセス制御、運用ポリシーを自社方針に合わせて設計しやすい点が特徴です。



ただし、オンプレミス型など自社で所有・運用する場合は、容量計画や増設判断を含めた基盤運用を自社側で担う必要があります。
プライベートクラウドを導入するメリット
プライベートクラウドの主なメリットは以下の通りです。
- セキュリティ統制
専有環境のため、データ分離やアクセス制御などを方針どおりに設計できる - カスタマイズ性
業務要件に合わせて構成や制約条件を反映でき、既存の運用ルールとも整合させやすい - 規制・ポリシー対応
外部共有が難しいデータや取り扱いに制約があるシステムの運用に適している - 構成の選択肢
オンプレミス型とホスティング型を選べるため、要件に応じた分担や体制を検討できる - 専有環境にクラウドの運用特性をプラス
専有性を保ちながら、仮想化や自動化といったクラウドの運用特性を取り入れられる
プライベートクラウド運用の注意点
プライベートクラウドはコストや運用負荷が大きくなる傾向があり、予算と工数を織り込んだ計画が不可欠です。運用には一定の専門知識が求められるため、担当者の確保や育成が難航する場合もあります。



また、プライベートクラウドでも拡張は可能ですが、機器の調達や増設の際にリードタイムが発生し、需要変動への即応性が限定的になりやすいです。
さらに、障害対応やバックアップ、災害対策などの設計範囲が自社側に寄りやすく、役割分担や手順が曖昧だと運用品質のばらつきにつながります。運用開始後に統制が崩れないように責任範囲を整理して、運用ルールを定めることが大切です。
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ハイブリッドクラウド


ハイブリッドクラウドは、オンプレミスやプライベートクラウドとパブリッククラウドを組み合わせて利用する形態です。要件に応じて配置を最適化できる一方、統合設計と運用統制が複雑になりやすい面もあります。ここではハイブリッドクラウドの概要と仕組み、メリット、注意点を解説します。
ハイブリッドクラウドの概要と仕組み
ハイブリッドクラウドは、複数の環境を連携させながら、アプリケーションやデータをまたがって扱えるのが特徴です。



例えば、機密性が高い領域はオンプレミス側に残しつつ、弾力的に拡張したい領域はクラウド側に置くなど、要件に応じて配置を分けることができます。
環境間の接続にはインターネット以外に専用線や閉域網なども利用でき、性能や安定性の要件に合わせた選定が可能です。認証やアクセス制御が複数環境にまたがるため、同一の方針で運用できるように設計する必要があります。
段階移行やDR(ディザスターリカバリー)※用途など、既存資産を活かしつつクラウド化を進めたい場合に採用されやすいクラウド形態です。ただし、全体最適のために、運用監視や変更管理、セキュリティ統制を横断的に整備することが重要になります。
- DRとは、地震や台風などによる自然災害や、物理的なテロ、サイバー攻撃によって情報システムが深刻な被害を受けた際、その機能を復旧・修復すること


ハイブリッドクラウドを導入するメリット
ハイブリッドクラウドの主なメリットは以下の通りです。
- 適切なデータ配置
機密性や規制要件が厳しい領域はオンプレミス側に残し、他の領域はクラウド側に分離して運用できる - キャパシティの柔軟性
需要変動が大きい処理のみクラウド側で拡張するなど、ニーズに合わせてリソースを調整しやすい - 段階移行のしやすさ
既存システムを活かしたまま段階的に切り替えられるため、ダウンタイムを抑えられる - DR/バックアップの選択肢
バックアップ先やDRサイトとして活用することで、復旧設計の選択肢が増える - 全体配置の最適化
部門や拠点ごとの要件差を吸収し、全体として最適な配置を設計しやすい
ハイブリッドクラウド運用の注意点
ハイブリッドクラウドは複数環境を併用するため、構成が複雑化して管理項目が増えやすくなります。責任範囲や運用手順が分散すると可視性が下がり、設定漏れや見落としが発生してセキュリティリスクにつながりかねません。
さらに、ネットワークや認証の統合設計が不十分な場合、性能や可用性、運用品質が不安定になる場合があります。データ連携や配置の設計次第では、通信コストやレイテンシー、運用負荷も増えるおそれがあります。



拠点や部門ごとに運用が分裂しないよう、横断ガバナンスと標準化を進め、ログの収集・監視や権限管理などの運用を一貫させることが重要です。
ハイブリッドクラウドについてのサービスはこちら
3種類のクラウドの比較表と選び方
パブリック、プライベート、ハイブリッドの3種類のクラウドは、コストや拡張性、運用責任、カスタマイズ性といった評価軸によって、どれが自社に適切な形態か判断しやすくなります。ここでは、形態ごとの違いが分かる比較の観点と、選び方のチェック方法を紹介します。
パブリッククラウド・プライベートクラウド・ハイブリッドクラウドの比較表
| パブリッククラウド | プライベートクラウド | ハイブリッドクラウド | |
|---|---|---|---|
| 利用形態 | 共有 (論理分離) | 専有 | 併用 (用途で分ける) |
| 導入の速さ | 速い | 遅め | 中~遅め (統合設計が必要) |
| 拡張性 | 高い | 中 (計画的な増設) | 高 (必要部分だけ拡張) |
| 初期費用 | 小さめ | 大きめ | 中 (構成次第) |
| コストの特徴 | 変動しやすい (従量) | 固定寄り (資産・更改) | 最適化も増加も あり得る |
| カスタマイズ | 中 (メニュー内) | 高 | 中~高 (置き分け) |
| 運用負担 | 小さめ (マネージド活用) | 大きめ (自社比重) | 大きめ (横断運用が必要) |
| セキュリティ統制 | 設定・運用が重要 (責任共有) | 自社設計の比重が大きい | 統制が難しくなりやすい (可視化・分担) |
| 適する用途 | 短期立上げ、変動負荷 | 独自要件、専有性重視 |
導入コストと導入スピードについては、一般にパブリッククラウドが優位になるケースがあり、必要なときに必要な分だけ利用しやすい形態です。
人的運用コストに関しては、マネージドサービスを活用しやすいパブリッククラウドは抑えやすい反面、専有環境として自社で設計・運用範囲を広く持ちやすいプライベートクラウドは高くなる傾向にあります。
設定の細かさやカスタマイズ性はプライベートクラウド、拡張性はパブリッククラウドが優位になりやすい傾向があります。ハイブリッドクラウドは、要件に応じて配置を分けられる反面、環境をまたぐ設計と統制がポイントです。



なお、セキュリティは単純な優劣ではなく、責任分担と運用ポリシー、統制の置き方で実効性が変わります。
適切なクラウドの選び方
自社に適したクラウドを検討する際は、次のチェックリストを活用してみてください。各行で自社の要件に近い数字(1〜5)を1つ選び、合計が小さいほどパブリッククラウド寄り、合計が大きいほどプライベート寄りで検討します。中央(3付近)が多ければハイブリッドクラウドが適する可能性が高いです。
チェックリストをダウンロードして適切なクラウドを選ぼう
パブリッククラウド、プライベートクラウド、ハイブリッドクラウドについて紹介してきましたが、「実際に自社に最適なクラウドはどれなんだろう?」とお考えの方のために、最適なクラウドを選ぶための無料のチェックリストをご用意しました。
フォームに必要事項を入力後、pdf資料がダウンロードできるURLをお送りいたします。



貴社のクラウド環境の見直しにお役立てください。
まとめ
パブリッククラウドは導入が速く拡張性も高い一方、従量課金のコスト統制と責任共有モデルを踏まえた運用設計が欠かせません。プライベートクラウドやハイブリッドクラウドとの違いを理解し、本記事の比較表とチェックリストを活用して、どれが自社に適しているかをよく検討しましょう。
クラウドの導入後に現実の運用に落とし込むには、安定した接続性と運用体制、設備冗長性を備えた環境基盤が必要です。クラウド移行やハイブリッド基盤づくりはシーイーシーのデータセンターサービスをご検討ください。
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